周年記念品、何個つくればいい？｜「必要数」の決め方を考える

2026/08/19

周年記念品株式会社メイクワン銀座ショールーム

周年記念品を検討するとき、意外と悩ましいのが「いったい何個つくればいいのか」という問題です。

社員に配るだけなら社員数で考えればよさそうですが、取引先にも贈る場合は？周年記念式典の出席者にも渡すなら？さらに将来の追加分はどのくらい見ておけばいいのでしょうか。

実際には周年記念品の必要数は、単純に「現在の人数」だけでは決められません。ご説明しましょう。

1. まずは「誰に贈るのか」を整理する

必要数を考えるとき、最初に整理したいのが贈呈先です。

たとえば、

・社員・役員（現時点での社内のみに配布？）

・式典や記念行事の参加者（今回の周年記念行事参加者のみに配布？）

・取引先・関係会社

・株主や関係者

・創業者・歴代役員など

・その他、社内で特別に贈呈する方

など。

同じ周年記念品でも、誰に贈るかによって必要数は大きく変わります。特に注意したいのが「社員全員に配るのか」「式典に参加した人だけに配るのか」といった対象範囲です。最初にここが曖昧なままだと、後から「この人の分が足りない」ということにもなりかねません。

2. 「現在の人数」だけで決めない

もう一つ考えておきたいのが、製作から贈呈までの時間です。

周年記念品は、検討を始めてから実際に贈る（配布する）まで、数か月かかることもあります。その間に、新入社員が入る/人事異動がある/退職者が出る/取引先の担当者が変わる/式典の参加人数が変わる、といったことは大いに考えられます。そのため、現時点での想定人数をそのまま製作数とするのではなく、贈呈する時点での人数を考慮して考えることが大切です。

3. では、余分に何個つくる？

ここも、周年記念品ならではの悩みです。

「足りなくなるのは困るから、多めにつくっておこう」と考える一方で、つくりすぎれば余ってしまいます。特に周年記念品は、一般的な販促品/ノベルティとは違い「周年ロゴ」や「記念年」など、その年ならではの情報が入っていることが特徴です。つまり、余った場合に他の用途での流用がなかなか難しい製品となります。

だからこそ、単純に「何個か多めに」という考え方ではなく『誰に、いつ、どのタイミングで贈るのか』まで含めて必要数を考えることがとても重要となってきます。

4. 「予備」はどこまで必要？

製作数を決める際には、予備をどうするかも検討しておきたいポイントです。

たとえば、

・贈呈直前に追加で必要になった場合

・後から贈呈対象者が増えた場合

・輸送や保管中の万一に備える場合

・記念品そのものを社内で保管しておきたい場合

など、予備を持つ理由はいくつかあります。